「高耐震の家」に、もうひとつの安心を
標準仕様+100%安心 地震保証プランGrande
想定を上回る自然災害が多発している昨今。地震に強い家づくりに自信のあるサンクリエイトホームでは、もしもの際にもお客様に安心して暮らしていただける家を提供するべく、新たなプラン「Grande(グランデ)」をご用意いたしました。
万が一の時にも、建物の補修・建替えを保証
※新築時の建物物販価格(税込)が上限
地震大国・日本では、建物の倒壊の恐れのある震度6以上の地震は、1年に2.3回のペースで発生しています(※1)。
青森県内においては2008年の岩手県中部地震以降、震度6以上を記録する地震は発生していないものの28市町村(※2)が、日本海溝・千島海溝周辺の海溝型地震によって被害が生じるおそれがあるとされ「日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震防災対策推進地域」に指定されています。
※1. 現行の震度階級が導入された1994年以降、2019年までの約24年間
※2. 2022年9月30日現在
震度6弱
- 立っていることが困難になる。
- 固定していない家具の大半が移動し、倒れるものもある。
- ドアが開かなくなることがある。
- 壁のタイルや窓ガラスが破損、落下することがある。
- 耐震性の低い木造建物は、瓦が落下したり、建物が傾いたりすることがある。倒れるものもある。
震度6強
- はわないと動くことができない。飛ばされることもある。
- 固定していない家具のほとんどが移動し、倒れるものが多くなる。
- 耐震性の低い木造建物は、傾くものや、倒れるものが多くなる。
- 大きな地割れが生じたり、大規模な地すべりや山体の崩壊が発生することがある。
震度7
- 耐震性の低い木造建物は、傾くものや倒れるものがさらに多くなる。
- 耐震性の高い木造建物でも、まれに傾くことがある。
- 耐震性の低い鉄筋コンクリート造の建物では、倒れるものが多くなる。
サンクリエイトホームの耐震への自信
安心の評価基準をクリアした高品質住宅
サンクリエイトホームの住宅は日本最高レベルの耐震等級3基準をクリアしています。
耐震等級とは第三者機関による品質・性能評価で、地震に対する建物の強さを表すもの。病院や学校、避難所となる建物の耐震性は耐震等級2(長期優良住宅)。耐震等級3は、消防署や警察署など防災の拠点となる建物と同等の耐震性です。
もしもの際には建物の販売価格までを保証
サンクリエイトホームの住宅は、第三者機関による安心評価基準をクリアしている高性能な住宅のため、万が一地震により住宅が倒壊してしまった場合でも、建て替え費用を販売価格まで保証します。もし建て替えが必要になった場合にも自己負担が発生しないため、地震発生時の住居修復に関する費用を心配する必要はありません。
※一部対象外の費用がございます。
※保証上限を超過した場合は自己負担が発生いたします。
※保証対象となる部分は住宅の補修のみとなります。
※役務を提供するものであり、補修に必要な金額をお支払いするものではありません。
地震保証の保証条件
項目 | 保証条件 |
---|---|
対象物件 | 住宅性能評価機関が耐震等級3と認定する新築住宅(戸建) |
保証条件 | 計測震度6.8以下の揺れによって全壊・大規模半壊・中規模半壊・半壊した場合 |
保証期間 | お引渡し日から10年間 |
上限・免責 | 建物の販売価格(税込)を限度額とし、免責金額なし 地盤、津波、火災による損害(地震を間接の原因とする場合を含む)は対象外 |
保証総額 | 上限10億円(当制度に加入するすべての物件で保証総額を共有します) |
※ 本サービスは保険ではないため、各種地震保険とは内容・条件がことなります。
※ 本サービスは各種地震保険への不加入を推奨するものではありません。別途ご加入いただくことをおすすめいたします。
※ 被害総額が10億円を超える場合、保証上限が建物の販売価格を下回る可能性があります。(例えば、被害総額が20億円の場合、保証上限が建物の販売価格の凡そ50%程度になる可能性があります)
よくあるご質問
- Q. 保証条件にある計測震度6.8とはなんですか?
-
計測震度とは、計測震度計により観測された値で、観測地点の揺れの程度(強さ)を示す指標です。現在、気象庁が発表する震度は震度計の計測震度を用いて表しており、計測震度6.8以下の揺れは、気象庁が発表する震度7以下を表します。
- Q. 地震により家財が破損した場合、家財も保証されますか?
-
家財は保証されません。保証対象となる部分は、住宅の補修のみとなります。
- Q. 地震により住宅被害にあった場合には、どのようにしたら良いですか?
-
住宅被害にあった場合には、当社にご連絡ください。被害状況の確認および補修箇所・補修内容の確認にお伺いいたします。
また、保証利用のため、罹災証明書を自治体の担当部署に申請、発行してください。 - Q. 被害の程度により、補償される金額は変動しますか?
-
本サービスは被害箇所を無料で補修するサービスとなります。
(役務を提供するものであり、補修に必要な金額をお支払いするものではありません)